人財教育研修アーキテクトサービス

「人材」から「人財」へ。人財育成プロジェクトを総合的にプロデュース。

全社戦略の実行に欠かせない要素、それは、人財育成です。

人財教育研修アーキテクトは、企業独自の研修プログラムの企画から実行までを一貫してご支援させていただくサービスです。全社戦略の実行に欠かすことのできない″人財育成プロジェクト”を総合的にプロデュースし、企業独自の研修プログラムをデザインします。

1. 課題抽出・要件定義
   貴社全社戦略・事業戦略に合わせた人財のあるべき状態の特定を行い、独自研修モジュールのストーリーを企画・立案致します。
   
2. 研修企画（デザイン）
   独自研修モジュールのストーリーを実行に移すための研修コンテンツ、貴社に最適なファシリテーターの調達を実施致します。
3. 研修講師選定
   
4. 研修実行（運営）
   研修実行（デリバリー）におけるファシリテーター（講師）派遣、テキスト・資材持込、当日の事務局対応を実施致します。

 研修終了後は、目的に応じたフォローアップが可能です。 
 例：新規事業開発に向けたプロジェクトマネジメント実行支援（PMO）

●経営者様・人財開発責任者様向けサービスはこちら

●人財教育研修担当者様向けサービスはこちら

• 自社の人財育成プランの策定に苦慮している
• 満足度の高い研修だが効果に満足できていない
• 会社の未来を担う次世代リーダーが育たない
• 研修で学んだことが実践に活かされていない
• ワクワクするようなイノベーティブな組織風土を構築したい・・・等

人財育成ビジネス20年以上の経験から導き出した答えや想い、お客様の課題を解決したいという一心で生まれたのが、JPS人財教育研修アーキテクトサービスです。

挙げはじめたらきりがありませんが、経営者・人材開発責任者の方々は、日々このような社員（人）に関わる本質的な課題に頭を悩ませています。一方でその対象となる社員も当然、直面する現実の課題に向き合い、日々思い悩みながらの葛藤を続けています。そのような両者が研修の現場で向き合ったとしても、目的の共有がなされていないため、押し付け感、やらされ感が蔓延してしまうのです。お互い、現状を「より良くしたい」という本質的な願いは共通で、その願いの実現に向けたアプローチが異なるだけなのです。アプローチの先にあるゴールをお互いが納得し、適切にPDCAを廻していくことが人財育成には極めて重要なのです。

私達は優れたプロジェクトマネジメントの専門家集団かつ、人財育成・人財教育プログラムの設計者・実行者でもあります。人財育成をテーマとしたプロジェクトのプロデュースなら、私たち日本プロジェクトソリューションズにお任せください。 

【直感で分かる！】人財教育研修アーキテクトサービスの全体像（約3分）

人材教育研修アーキテクトについて分かりやすく解説しています。

日本プロジェクトソリューションズは、プロジェクトマネジメントの専門会社です。人財育成ビジネス20年以上の経験 × プロジェクトマネジメントの知識と技術によって、お客様独自の″人財育成プロジェクト“ を着実に成功へと導きます。

企業ごとに「戦略」は異なり、「 現在の人材状態（課題）」も「 あるべき理想の人財状態（ゴール）」 も異なります。現在から理想への人財育成のルートは十社十色ですので、独自研修プログラムの開発・導入が必要不可欠です。 

• コストが削減されてしまい、来年度の研修は何を実施すればよいかが分からない
• 全社戦略に沿った研修をどう企画すればよいか分からない
• どんな講師をアサインしたらよいのか悩む
• この階層に合う会場はどこだろうか？
• 研修の効果を求められても難しく困っている・・・等

人財教育研修は「人的資源に対する投資」を徹底的に意識することが、人財教育研修担当者の価値を高めることに繋がります。 

日本プロジェクトソリューションズは、人財教育研修担当者様が抱えている「周辺業務」を減らすことで、本来の主業務に専念する時間を確保するご支援をいたします。

例えば、講師のリストアップや会場探し、打ち合わせのセッティング、受講案内の作成などの周辺業務をアウトソーシングし、全社戦略と人材戦略の考察や人財教育方針の決定、企画立案やカリキュラムの確定といった本来の主業務に専念できるよう、ご提案致します。

【直感で分かる！】人財教育研修担当者様のあるべき姿とは（約4分）

まずはぜひとも動画をご覧ください。人財教育研修担当者様への想いを解説しています。

人財育成という仕事は、経営学的に考えると企業戦略を実現するために

1. 従業員が備えておかなければならない、業務遂行能力（スキル/知識/ビヘイビア）を高める
2. 生産性を高めるうえでの組織風土を構築する

必要があります。そのためには自社の戦略を徹底的に理解し、それぞれのタスクの繋がりを考え、あるべき到達点を設定することから始まります。そのうえで、目標を達成させるための要件を定義し道筋をつくり業務を遂行する事が求められています。

しかし、現実は目標設定より周辺の業務に忙殺され、人財育成担当者として本来業務が手薄になっているのが現状です。人財育成会社やコンサルタントは、自社のプログラムを売り込むために色々な提案をしてきます。数ある提案の中で、最終的に中身を決めるのは、戦略上の課題を理解している皆さんなのです。

人財教育担当者にとって重要なのは、価値提供を生み出すうえでの本質に向かいあう時間を確保することのなのです。

日本プロジェクトソリューションズは、プロジェクトマネジメントの専門会社です。人財教育研修周辺業務20年以上の経験×プロジェクトマネジメントの知識と技術によって、″教育研修周辺業務アウトソーシングプロジェクト“ を成功へと導きます。 

●教育研修周辺業務をアウトソーシングして、本来業務に特化

人財教育担当者が担う業務は、以下のそれぞれの場面において多岐に渡る業務が発生しています。

1. 研修実施前
2. 研修実施時
3. 研修実施後

その理由は簡単です。

• 前年踏襲型では済まなくなっている
• 研修の効果が求められている
• 人財教育担当者の人数が減っている

これは、ビジネス環境の変化により戦略が変わり、それに伴い求められる人財像も変化しているからに他なりません。

●教育研修周辺業務をアウトソーシングして、固定費を変動費へ

周辺業務をアウトソースするポイントは、マニュアル化できることです。 マニュアル化できるということは手順に沿って進めればよいということですので、極端な言い方をすれば、誰でもできる事なのです。むしろ、このような周辺業務は、それに精通している専門会社に委託する方が、スピーディーでクオリティーの高いものが提供できます。

日本プロジェクトソリューションズはプロジェクトマネジメントプロフェッショナル集団ですので、皆様にとって暗黙知（属人的）になっている業務の可視化はお任せください。それにより、皆さんが本来行うべき本質的な業務が顕在化してきます。

●教育研修周辺業務をアウトソーシング化するまでの手順とは 

1. ゴールを設定する
   アウトソーシングすることにより何を達成したのかを明確にする
   １）業務を効率化し、主業務に取り組める時間を確保する
   ２）固定を変動費化しコストを抑制する
   ３）プログラムのクオリティーを向上させる　など
2. アウトソーシングの形態を決める
   一言でアウトソーシングを言っても幾つかの形態があり、目的に応じて使い分ける必要があります。
   １）自社に常駐型で派遣をしてもらう
   ２）自社外にて作業をしてもらう
   ３）自社のシステムを活用するのか、他社のシステムを活用するのか
3. 業務範囲を明確にする
   業務フロー、およびWBS等のフレームを活用して
   １）自社で行うこと
   ２）アウトソーサーにお願いすること
   上記を明確にし、どこまで権限移譲をするのかを明確に定義をする
4. 契約
   NDA、基準となる費用、勤務形態と時間などを細かい取り決める

【上場メーカー】6か月間：計12回のモジュールプログラム　受講者16名（４チーム編成）

この企業様は優秀な技術者集団なのですが、以下の課題を抱えており、コアコンピタンスを活用した新たな事業開発が遅々と進まないという現状を抱えていました。

【課題】

• 組織構造がひょうたん型でありリーダーシップパイプラインが途切れている
• 日常の技術開発は行われいるが「改善」「改良」の領域で止まっている
• 技術者としては優秀であるが事業としての感覚が不足している
• 暗黙の組織間の壁があり互いに自部門を守る傾向が強い

そこで、「人材育成をコストから投資に変える」ために、「実践的なスキル」「アカデミックな知識」「修羅場が伴う実践」を軸に、「未来視点で構想し、野心を持った次世代リーダーを育成すること」を目的として研修を実施されました。

【成果】

• 1チームのアイデアがプロジェクトチーム化され、上市に向けて要素分解のサポートを実施した。
• 管理職に抜擢されたメンバーが出た。
• 研修期間中の言動スタイルが他の参加者に好影響を与えている姿が、経営陣の目に留まった。

日本プロジェクトソリューションズは、フレキシビリティと垣根を超えた豊富なネットワークの幅により、ビジネスプロフェッショナル講師・大学院講師陣を貴社ニーズに合わせてアサイン致します。

人財育成、人財教育研修アーキテクトサービスに関する課題・お悩みは、以下のお問い合わせフォームよりお気軽にお問い合わせください。内容を確認のうえ、2営業日以内に担当者よりご連絡させていただきます。経営者様、人材開発責任者・担当者様からのご連絡を心よりお待ちしております。

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