デジタルスキル標準の活用
データ活用やデジタル技術の進化によって、グローバル規模でデータやデジタル技術を活用した産業構造が変化しています。こういった競争市場において各企業が優位性を確立するためには、常に変化する社会や顧客の課題を把握して、デジタルトランスフォーメーション（DX）を実現することが重要であることは言うまでもありません。
そして、これは企業だけでなくそこに所属する個人にも当てはまることで、それぞれが変化に対応できるようにする必要があります。
このような背景から、経済産業省と独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は、「デジタルスキル標準（DSS）」を取りまとめており、本ページでは、この「デジタルスキル標準」とそれに沿ったJPSビジネスカレッジにおけるDX人材育成方法についてお伝えしていきます。
● 経済産業省 デジタルスキル標準：https://www.meti.go.jp/press/2022/12/20221221002/20221221002.html
● IPA デジタルスキル標準：
https://www.ipa.go.jp/jinzai/skill-standard/dss/index.html
目次
デジタルスキル標準とは？
「デジタルスキル標準」（DSS）とは、ビジネスパーソン全体がDXに関する基礎的な知識やスキル・マインドを身につけるための指針および、企業がDXを推進する専門性を持った人材を育成・採用するための指針を策定したもので、以下の2つの標準で構成されています。
- 「DXリテラシー標準」（DSS-L）：全てのビジネスパーソンが身につけるべき能力・スキルの標準
- 「DX推進スキル標準」（DSS-P）： DXを推進する人材の役割や習得すべきスキルの標準
「デジタルスキル標準」の対象は、デジタル技術を活用して競争力を向上させる企業等に所属する人材を想定していますが、その中の「DXリテラシー標準」では経営層を含むあらゆるビジネスパーソンを、「推進スキル標準」では企業や組織で専門性をもってDXを推進する人材を対象としています。
デジタルスキル標準策定の背景
（1）日本企業におけるDX推進の重要性の高まり
データ活用やでじある技術の進化に伴って、日本や諸外国で、データ・デジタル技術を活用した産業構造の変化が起きていますが、日本の多くの企業ではDXの取り組みが遅れており、その最たる要因のひとつが、DXの素養や専門性を持った人材不足です。
（2）DX推進における人材の重要性
私たち企業がDXを推進し実現するために、企業全体で変革への受容性を高める必要があります。
そのためには、経営層を含めた企業に属するひとりひとりがDXに関心をもって理解し、自分事として捉えることが重要です。
そして、企業全体で変革への受容性を高めるために、すべてのビジネスパーソンがDXに関するリテラシーを身に着ける必要があり、また、企業はDXを推進するために専門性をもった人材を確保し、育成していく必要に迫られています。
こうした背景から、個人の学習や企業の人材確保・育成の指針となる「デジタルスキル標準」が策定されました。
私たち企業は、デジタルスキル標準をもとに、個々の企業や組織が属する産業や自らの事業の方向性にあわせて、特定の状況に対応する人材に必要な知識やスキルを策定すること、そして、事業規模やDXの推進度合いに合わせて人材を確保・育成していくことが重要です。
DXリテラシー標準とは？
「DXリテラシー標準」とは、すべてのビジネスパーソンが身に着けるべき能力やスキルを指針としてまとめたもので、経済産業省はその策定のねらいを「働き手一人ひとりが「DXリテラシー」を身に着けることで、DXを自分事ととらえ、変革に向けて行動できるようになる」と定義しています。
- 社会環境やビジネス環境の変化に対応するために、企業や組織が中心となり社会全体のDXが加速している。
- その中で、人生100年時代を生き抜くためには、組織・年代・職種を問わず、ビジネスパーソン一人ひとりが自身の席んで学び続けることが重要。
こういった背景から、「DXリテラシー標準」は、ビジネスパーソン一人ひとりがDXに参画し、その成果を仕事や生活で役立てるうえで必要な「マインド・スタンス」や知識・スキルを示す、学びの指針となります。
「DXリテラシー標準」に沿って学習することによる効果を、経済産業省は以下のように定義していることから、私たち一人ひとりがDXに対する意識をもってリテラシーを身に着け、企業・組織全体の底上げを図っていくことが重要であると言えます。
＜企業や組織に所属する個人への効果＞
- 世の中で起きているDXや最新の技術へのアンテナを広げることができる。アンテナを広げることで、 DXリテラシー標準の内容を身につけることにとどまらず、日々生まれている新たな関連項目・キーワードにも興味を向けることができる。
- DXリテラシー標準の内容を起点として、日々生まれる新たな技術・言葉（バズワードと呼ばれるものも含め）の内容や意味を自ら調べる姿勢が身につく。
＜企業や組織への効果＞
- DXに関するリテラシーを身につけ、DXへのアンテナを広げた人材が増えることで、DXを加速することができる。
DXリテラシー標準の全体像
「DXリテラシー標準」は、「DXの背景を定義した”Why”」「DXで活用されるデータ・技術を定義した”What”」「データ・技術の利活用を定義した”How”」の3本柱と、その柱のベースとなる「マインド・スタンス」で構成されています。
以下に、各項目で学習する内容、ゴール、学習項目の一例をお伝えします。
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Why DXの背景 |
What DXで活用されるデータ・技術 |
How データ・技術の利活用 |
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| 学習ゴール |
DXに関するリテラシーとして身に着けるべき知識の学習指針 |
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人々が重視する価値や社会・経済の環境がどのように変化しているか知っており、DXの重要性を理解している。 |
DX推進の手段としてのデータやデジタル技術に関する最新の情報を知ったうえで、その発展の背景への知識を深めることができる。 |
データ・デジタル技術の活用事例を理解し、その実現のための基本的なツールの利用方法を身につけたうえで、留意点などを踏まえて実際に業務で利用できる。 |
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| 学習項目 |
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＜データ＞
＜デジタル技術＞
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＜活用事例・利用方法＞
＜留意点＞
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| 学習項目例 |
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＜データ＞
＜デジタル技術＞
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＜活用事例・利用方法＞
＜留意点＞
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マインド・スタンス |
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| 学習ゴール |
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| デザイン思考やアジャイルな働き方等、社会変化の中で新たな価値を生み出すために必要なマインド・スタンスを知り、自身の行動を振り返ることができる。 | |||
| 学習項目 |
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| 学習項目例 |
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リテラシー教育｜DXリテラシー標準に沿った教育メニュー
JPSビジネスカレッジでは上記の「マインド・スタンス」の中でも特に、「変化への適応」「コラボレーション」「顧客・ユーザーへの共感」「常識にとらわれない発想」「反復的なアプローチ」等の要素を満たすためのトレーニングをご用意しています。
法人／個人向けに各種ご提供していますので、皆様のリスキリングやDXに関するリテラシーの理解・学習にぜひ、お役立ていただけますと幸いです。
変化への適応
●
DX・リスキリングに特化したeラーニングコース
※日本リスキリングコンソーシアム会員（登録無料）ページにログインいただくことで、コースの確認やお申込みができます。
● プロジェクトマネジメントシリーズeラーニング（PDU取得対応）
コラボレーション
● 人と組織をつくるInsights® Discoveryプログラム：
法人向け研修はこちら
個人・法人向け オンライン公開研修はこちら
顧客・ユーザーへの共感／常識にとらわれない発想
● 新規事業開発とアントレプレナーシップ研修：
法人向け研修はこちら
eラーニングはこちら
● デザイン思考研修（法人向け）
● ビジネスモデルキャンバス研修（法人向け）
反復的なアプローチ
● アジャイル開発プログラム：
法人向け／アジャイル基礎研修はこちら
個人・法人向け オンライン公開研修はこちら
DX推進スキル標準とは？
「DX推進スキル標準」とは、DX推進に必要な人材の役割や習得すべき知識・スキルの標準を定義したもので、DXを通じて達成したいビジョンや戦略実現の指標となるものです。
経済産業省では「DX推進スキル標準」策定の狙いを「DXを推進する人材の役割や習得すべき知識・スキルを示し、それらを育成の仕組みに結び付けることで、リスキリングの促進、実践的な学びの場の創
出、スキルの見える化を実現する」と定義しており、以下の企業組織及び個人を訴求対象としています。
- 事業規模やDXの推進度合にかかわらず、データやデジタル技術を活用して競争力を向上しようとする組織・企業
- 組織・企業においてデータやデジタル技術を活用した変革を推進する個人
ただし、DXスキル標準からDX推進の戦略を策定したり、DX推進スキルを身に着けたりすればDXが進むわけではありません。
重要なのは、企業がDX推進によって何をしたいのかという「ビジョン」とその推進に向けた「戦略」を描き、そこからの逆算で「DX推進スキル標準」をベースにして、ビジョン・戦略の実現に必要な人材の確保や育成を行っていくことです。
しかし、日本企業ではDXを推進する人材の確保が難しく、DX推進人材が大きく不足しているのが現状です。
なぜ、日本はDX推進人材を確保できないのか。
それは、日本企業が自社のDXの方向性を描き、自社に必要な人材を把握することの難しさに課題があるためです。企業・組織、そこに所属する個人に関わらず、DX推進のためにどのような知識やスキルを持った人材が必要なのか、あるいはどのような知識やスキルを身につければよいのか分からないという壁があり、その壁を乗り越えるための指針として「DX推進スキル標準」が策定されました。
「DX推進スキル標準」を参考にすることで、自社のDX推進の取り組みにどのような知識やスキルを備えた人材が必要なのか、あるいは、社内における適切なスキルやロールを備えた人材の有無や人材の採用基準が明確になります。
この機会にぜひ、「DX推進スキル標準」に目を通していただければ幸いです。
DX推進スキル標準の構成
「DX推進スキル標準」は、以下の3つの要素で構成されています。
- DX推進に必要な5つの「人材類型」
- 人材類型の下位区分として、活躍する場面や役割の違いを想定した「ロール」
- 全ての人材類型・ロールに共通の「共通スキルリスト」
「人材類型」：
企業や組織のDXの推進において必要とされる人材を５つの類型に区分したもので、次の5つです。
ビジネスアーキテクト、デザイナー、データサイエンティスト、ソフトウェアエンジニア、サイバーセキュリティ
「ロール」：
人材類型を、業務の違いによりさらに詳細に区分したもので、1人の人材が複数のロールを兼ねる／複数の人材で一つのロールを担うこともあります。
「共通スキルリスト」：
各「ロール」に求められるスキルや知識を、全人材類型に共通するスキルとして大括りにリスト化したもの。スキルや知識に関する定義を軽量化することで、デジタル時代に求められる技術の変化に対して柔軟かつ迅速に対応できるようにします。
また、「共通スキルリスト」の配下には下記「ロール」に必要なスキルが定義されています。
DX推進 人材類型の定義
DX推進に必要な人材類型は以下のように定義されており、各人材は他の類型とのつながりを積極的に構築し、他類型を巻き込んだり手助けを行うなど、積極的に適切な人材との関係構築や探索が重要なポイントになります。
| 人材類型 | 定義 |
| ビジネスアーキテクト | DXの取組みにおいて、ビジネスや業務の変革を通じて実現したいこと（＝目的）を設定したうえで、関係者をコーディネートし関係者間の協働関係の構築をリードしながら、目的実現に向けたプロセスの一貫した推進を通じて、目的を実現する人材 |
| デザイナー | ビジネスの視点、顧客・ユーザーの視点等を総合的にとらえ、製品・サービスの方針や開発のプロセスを策定し、それらに沿った製品・サービスのありかたのデザインを担う人材 |
| データサイエンティスト | DXの推進において、データを活用した業務変革や新規ビジネスの実現に向けて、データを収集・解析する仕組みの設計・実装・運用を担う人材 |
| ソフトウェアエンジニア | DXの推進において、デジタル技術を活用した製品・サービスを提供するためのシステムやソフトウェアの設計・実装・運用を担う人材 |
| サイバーセキュリティ | 業務プロセスを支えるデジタル環境におけるサイバーセキュリティリスクの影響 |
DX推進 「ロール」の定義
そして、人材類型をさらに詳細に区分したものが「ロール」で、これによって、多様な企業や組織でDXを推進するために必要な役割分担にあわせて柔軟な「ロール」の使い方ができるようになります。
| 人材類型 | ロール |
| ビジネスアーキテクト | ビジネスアーキテクト（新規事業開発） |
| ビジネスアーキテクト（既存事業の高度化） | |
| ビジネスアーキテクト（社内業務の高度化・効率化） | |
| デザイナー | サービスデザイナー |
| UX/UIデザイナー | |
| グラフィックデザイナー | |
| データサイエンティスト | データビジネスストラテジスト |
| データサイエンスプロフェッショナル | |
| データエンジニア | |
| ソフトウェアエンジニア | フロントエンドエンジニア |
| バックエンドエンジニア | |
| クラウドエンジニア/SRE | |
| フィジカルコンピューティングエンジニア | |
| サイバーセキュリティ | サイバーセキュリティマネージャー |
| サイバーセキュリティエンジニア |
共通スキルリストの全体像
全人材類型に共通する「共通スキルリスト」は、DXを推進する人材に求められるスキルを5つのカテゴリー／12のサブカテゴリーで整理しており、各カテゴリーは２つ以上のサブカテゴリに分けて、1つ目では主要な活動を、２つ目以降ではそれを支える要素技術と手法を、大くくりに整理しています。
| カテゴリー（5） | サブカテゴリ－（12） | スキル項目 |
| ビジネス変革 | 戦略・マネジメントシステム | ビジネス戦略策定・実行 |
| プロダクトマネジメント | ||
| 変革マネジメント | ||
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システムエンジニアリング |
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| エンタープライズアーキテクチャ | ||
| プロジェクトマネジメント | ||
| ビジネスモデル・プロセス | ビジネス調査 | |
| ビジネスモデル設計 | ||
| ビジネスアナリシス | ||
| 検証（ビジネスアナリシス視点） | ||
| マーケティング | ||
| ブランディング | ||
| デザイン | 顧客・ユーザー理解 | |
| 価値発見・定義 | ||
| 設計 | ||
| 検証（顧客・ユーザー視点） | ||
| その他デザイン技術 | ||
| データ活用 | データ・AIの戦略的活用 | データ理解・活用 |
| データ・AI活用戦略 | ||
| データ・AI活用業務の設計・事業実装・評価 | ||
| AI・データサイエンス |
数理統計・多変量解析・データ化 |
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| 機械学習・深層学習 | ||
| データエンジニアリング | データ活用基板設計 | |
| データ活用基板実装・運用 | ||
| テクノロジー | ソフトウェア開発 | コンピュータサービス |
| チーム開発 | ||
| ソフトウェア設計手法 | ||
| Webアプリケーション基本技術 | ||
| フロントエンドシステム開発 | ||
| バックエンドシステム開発 | ||
| クラウドインフラ活用 | ||
| SERプロセス | ||
| サービス活用 | ||
| デジタルテクノロジー | フィジカルコンピューティング | |
| その他先端技術 | ||
| テクノロジートレンド | ||
| セキュリティ | セキュリティマネジメント | セキュリティ体制構築・運営 |
| セキュリティマネジメント | ||
| インシデント対応と事業継続 | ||
| プライバシー保護 | ||
| セキュリティ技術 | セキュア設計・開発・構築 | |
| セキュリテ運用・保守・監視 | ||
| パーソナルスキル | ヒューマンスキル | リーダーシップ |
| コラボレーション | ||
| コンセプチュアルスキル | ゴール設定 | |
| 創造的な問題解決 | ||
| 批判的思考 | ||
| 適応力 |
DX実践教育｜DX推進スキル標（共通スキルリスト）準に沿った教育メニュ－
● ビジネス変革
戦略・マネジメントシステム
・即実践型 プロジェクトマネジメント研修
法人向けはこちら／個人向けはこちら
・アジャイル基礎研修
法人向けはこちら／個人向けはこちら
ビジネスモデル・プロセス
・新規事業開発とアントレプレナーシップ研修
法人向けはこちら／eラーニングはこちら
・ビジネスモデルキャンバス研修
デザイン
● パーソナルスキル
ヒューマンスキル
＜リーダーシップ＞
・人と組織をつくる Insights®Discoveryプログラム
法人向けはこちら／個人向けはこちら
・プロジェクトマネジャーのための体験的チームビルディング研修
・リーダーシップ・フォー・チームビルディング研修
・次世代リーダー育成道場
・リーダーシップアセスメント研修
・メンバーの可能性を最大限に引き出すコーチング
＜コラボレーション＞
・短期集中
ファシリテーション基礎研修
・交渉力研修
デジタルスキル標準の活用イメージ
企業がDXを推進するためには、以下の取り組みのサイクルがとても重要です。
- 全社的なDXの方向性をベースに人材確保・育成の取組みを実行し、
- 実現できたことを踏まえて方向性を見直していく
その中で、「デジタルスキル標準」は全社的なDX推進スキルの底上げ、人材要件の明確化と確保・育成施策検討等の取組みの実行を後押しする指針となります。
また、DX推進の必要なすべての役割をそろえることは難しいため、各企業は自社の事業規模やDXの推進度合いにあわせて、一部の役割からそろえていくことが重要です。
＜関連情報＞DX推進人材の確保・育成のスタートライン｜デジタルリテラシー
DX推進人材の確保や育成のベースとなるのが、「DXリテラシー標準」や「DX推進スキル標準」であることはこれまでにお伝えしてきましたが、あわせて「デジタルリテラシー」を身に着け向上させることで、自社のDXをより加速させることができます。
「デジタルリテラシー」とは、活用されているデジタル技術に関する知識があること、デジタル技術を活用する方法を知っていること（またはそのスキルの総称）であり、“デジタルを作る人” のみならず “デジタルを使う人” にも知っておいていただきたいものです（※1）。
そして、どんな職業でもデジタル技術なしで仕事をすることが考えられなくなってきている中で、デジタルリテラシーは、特に働く方の全てに必要なものとして定義されています。
経済産業省のオブザーブのもとに、独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）、一般社団法人日本ディープラーニング協会（JDLA）、一般社団法人データサイエンティスト協会（DSS）が参画して立ち上げられた「デジタルリテラシー協議会」では、すべてのビジネスパーソンが持つべきデジタル時代の共通リテラシー範囲を「Di-Lite」として定義しています。
「Di-Lite」では「IT・ソフトウェア領域」「数理・データサイエンス領域」「AI・ディープラーニング領域」の3領域が定義され、それらを学習するための推奨資格試験として「ITパスポート試験」「データサイエンティスト検定」「G検定」の３つが設定されています。
（※1）出典：デジタルリテラシーについて（経済産業省／IPA／厚生労働省）：https://www.mhlw.go.jp/content/001211715.pdf
中でも「ITパスポート試験（iパス）」は、経済産業省が認定する国家資格であり、ITエンジニアだけでなく、ITを利活用するすべてのビジネスパーソンや、これから社会人となる学生が備えておくべき、ITに関する基礎的な知識を有していることを証明できる国家試験ということで、デジタルリテラシー向上のスタートラインに最適な資格です。
受験者は年々増加しており、2023年度は前年比17.7%増の297,864人と過去最多の応募者数となりました。平成21年度の試験開始以来、累計応募者数は200万人を突破。その後、累計応募者数100万人到達までに約10年（平成21年度春期試験～令和元年6月度）、その後わずか4年あまり（令和元年6月度～令和6年3月度）で累計応募者数200万人に達しているこの勢いは、日本企業の”DX推進”に起因していることは間違いありません（※2）。
（※2）出典：令和5年度「iパス（ITパスポート試験）」の年間応募者数等について／IPA：https://www.ipa.go.jp/shiken/reports/ip-oubo2023.html#:~:text=%E5%B9%B4%E9%96%93%E5%BF%9C%E5%8B%9F%E8%80%85%E6%95%B0%E3%81%8C,%E3%81%BE%E3%81%97%E3%81%9F%EF%BC%88%E5%9B%B31%EF%BC%89%E3%80%82
JPSビジネスカレッジでは、ITパスポート試験対策が可能なeラーニングとして、「ITパスポート試験 合格総合対策コース」／「ITパスポート試験 徹底演習テスト」をご用意いたしております。
特に「ITパスポート試験 合格総合対策コース」では、専任の学習指導員によるオンラインでの個別指導がついているので、学習中の不明点をクリアにしながら試験対策が可能です。
これからITパスポートを取得したいとお考えの方、DX推進担当者の方、ITパスポート試験に向けて実践的な試験対策をしたい方はぜひ、JPSビジネスカレッジの「ITパスポート試験対策コース」をご活用ください。
デジタルスキル標準にもとづいた研修マップ
以下は、デジタルスキル標準に沿ってJPSビジネスカレッジでご提供可能な各種研修のマップです。
画像をクリックして拡大できますので、ご参考ください。
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